マイホームをお得に建てたい！国と自治体からの補助金をご紹介！

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新しく家を建てたり購入したりする際は、高額な費用がかかります。

しかし、補助金を使うことでマイホームをお得にゲットできる可能性があります。

利用できる補助金制度は意外とたくさんあります。

そこで今回は、国からの補助金と自治体からの補助金についてそれぞれ紹介します。

ぜひ参考にしてみてください。

□国からの補助金について

国が行っている新築住宅への主な補助金制度には、次のようなものがあります。

・こどもみらい住宅支援事業

・ZEH支援事業

・地域型住宅グリーン化事業

それぞれご紹介しますが、こちらは2021年度の情報になりますので、今年度マイホームを建てたいという方は定期的に新しい情報はないか確認する必要があります。

こどもみらい住宅支援事業は、子育て世帯や若いご夫婦の世帯が省エネ性能に優れた住宅を建てやすくするために設けられています。

子育て世帯の場合は18歳未満のお子さんがいること、若いご夫婦世帯の場合は申請時にどちらか一方が39歳以下であることが適用条件になります。

ZEH支援事業は、電気やガスといったエネルギーの使用量を抑えつつ快適に過ごせる家の建築を奨励するための支援事業です。

居住用の住宅であることと、ZEHビルダーとして登録されている施工会社がZEHの要件を満たした家を新築することが適用条件になります。

地域型住宅グリーン化事業では、認定長期優良住宅かゼロエネルギー型住宅か高度省エネ型住宅（認定低炭素住宅）の基準を満たした家を新築する際に補助金が交付されます。

適用条件は下記の通りです。

・認定長期優良住宅かゼロエネルギー型住宅か高度省エネ型住宅を建てること

・地域木材を使用して一定の性能以上の住宅を建てること

・国の採択を受けたグループの構成員である中小住宅生産者などにより建てられる住宅であること

ここまで国が運営する補助金制度についてみてきました。

実は、補助金制度は国によるものだけでなく、都道府県や市区町村などの地方自治体が運営ものもあります。

マイホームの購入や建築を考えている場合は、住所のある地方自治体の窓口やホームページで、どのような制度が提供されているのかを確認すると良いでしょう。

本記事では、国からの補助金と自治体からの補助金をご紹介しました。

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